SDGsで変える未来
担うのは私たち
「誰一人取り残さない」。 持続可能な未来を創るため、国連はSDGsを掲げました。 しかし、SDGsは「目標」にすぎません。貧困・差別・温暖化・・・世界の「今」を映し出すドキュメンタリーは訴えかけます。この現実を変え、未来を創るのは、我々「一人一人」である、と。
解説
SDGs（持続可能な開発目標）とは？
持続可能な社会の実現のため、
世界が取り組む行動計画です
SDGsは2030年に向けた「17の目標」（貧困・福祉・教育・気候変動など）。2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで採択されました。日本政府は2016年12月に実施指針を策定し、国内の自治体や企業も取り組みを進めています。
各目標をクリックすると詳細を表示します。
ドキュメンタリー作品
- 8 働きがいも経済成長も
- 10 人や国の不平等をなくそう
- 1 貧困をなくそう
- 17 パートナーシップで目標を達成しよう
技能実習生との共生を探す10分
The Land of Hope技能実習生と社長の約束
- Director 岸田浩和
-
北海道千歳市の久健興業は、ベトナム人技能実習生24名を受け入れている。 社長の山口さんは彼らに向き合い「低賃金で都合の良い労働力ではない」と気づく。 「絶対に幸せにしてやる」と宣言した社長らは、実習生との働き方を模索しながら、 遂に目標を見つける。
外国人技能実習制度は、「国際貢献」の一環として発展途上国から労働者を最長5年間受け入れ、日本の技術や知識を学んでもらう取り組みで、1993年に始まりました。全国の実習生は約41万人（2019年末）で、5年前の約2.5倍。その半数強がベトナム人です。しかし実態は、「安い労働力」として不当に扱われるケースも多く、出入国在留管理庁によると、2018年には約9000人が失踪。コロナ禍の影響では、4953人が職を離れました（2020年11月現在）。
少子化が続く日本にとって、労働力の確保は大きな課題です。2019年には、人手不足の深刻な産業で外国人労働者を受け入れる特定技能制度が新設されましたが、実績は低調。SDGsの観点からも、日本が“外国人労働者から選ばれる国”になることが求められています。
※1 2020年11月27日現在
※2 新型コロナ感染症拡大の影響で、実習実施者の都合で技能実習が中止された実習生の数（出入国在留管理庁調べ）
作品へのコメント
青柳仁士
一般社団法人SDGsアントレプレナーズ代表理事／元国連職員
日本の貧困や不平等を考える全ての人が知るべき外国人技能実習生問題。制度の歪、お金を巡る感情、雇う側と雇われる側の利己心といった生々しさを隠さず表現しつつ、実体験から得た希望と、気持ち一つで新しい解決策を見出そうとする社長の思いが伝わってきます。国境や言語を越えた人と人との共感がSDGsの目指すディーセント・ワーク（やりがいのある仕事）の原点であることを、地方の小さな会社を舞台に教えてくれる秀逸な作品。
斉藤善久
神戸大学大学院国際協力研究科准教授/NPO法人日越ともいき支援会顧問/NPO法人日越交流センター兵庫顧問
外国人技能実習生が「低廉な使い捨ての単純労働力」として雇用されている限り、この制度は日本の企業や社会にとって単なる延命措置にしかならないし、実習生やその送り出し国にとっても一時的な出稼ぎの手段としてしか機能しない。「国際貢献」はこの制度が掲げるフィクションだが、敢えて実現を目指すことが、案外お互いのWin-Win、持続的な発展を導いてくれる鍵なのかもしれない。これは、そんな可能性を見せてくれる作品です。
- 8 働きがいも経済成長も
- 10 人や国の不平等をなくそう
- 12 つくる責任つかう責任
消費社会と向き合う10分
若さとモデルとサステナビリティと
- Director 小西遊馬
-
テラスハウスで一躍有名になった"長谷川ミラ"はSNSを活用し自身の服飾ブランドを立ち上げた。しかし衣料業界の闇を知り販売を中止。「サステナブルな服を作ろう」そう挑戦は始まったが、現代社会と自分自身の持続可能性を両立することは簡単ではなかった。
ファッション業界は世界で2番目の汚染産業——いま、国連貿易開発会議の指摘がファッション業界を揺るがしています。2000年からの14年間で衣料品の生産量が倍増するなか、紡績や染色の工程で毎年、500万人の生存を可能にする930億立方メートルもの水を消費。毎秒、ゴミ収集車1台分の繊維が廃棄されています。労働搾取の問題もなくなっていません。
こうした問題意識が世界的に高まるなかで、ファッション業界の大量生産・大量廃棄の流れは転換を迫られています。2019年のG7サミットでは、世界のハイブランドやファストファッションが参加して、環境負荷低減に向けた国際的枠組み「ファッション協定」を発表。“サステナブル”であることがブランド価値に直結する時代を迎えています。
作品へのコメント
加治慶光
シナモンAI 取締役会長兼チーフ・サステナビリティ・デベロプメント・オフィサー（CSDO） 鎌倉市参与
“modern slavery=現代奴隷”という言葉をご存じだろうか。調べてみてほしい。フィルムの原点は長谷川さんのプロフェッショナリズムとピュアな感受性とのギャップだが、このテーマは解決されるべき課題として全世界で共有されているものだ。目の前の仕事に真摯に向き合うこと。見過ごせない真実に立ち向かうこと。どう折り合いをつけるのか？ われわれ一人一人に投げかけられた真剣かつ純粋な問いがここにある。
長島美紀
一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク
「服を通じて社会課題を考える」。サステナブルな商品をどのように選ぶのか、消費者として私たちは毎日たくさんの選択肢を突きつけられれています。正しい消費とは何か、そもそも正解はあるのか。考え、悩み、行動する長谷川ミラさんの姿は、消費者であるすべての人に「あなたも当事者であり、『知ること』『考えること』『選ぶこと』で社会を変えられるんだ」ということを教えてくれます。
- 8 働きがいも経済成長も
- 10 人や国の不平等をなくそう
音のない世界を知る10分
You are Art
- Director 伊藤詩織
-
生まれつき耳の聞こえないヒーローは母親の猛特訓により口話を身につけ「普通の学校」で育った。そしてひょんなことから舞台で主役になり、俳優、ダンサーの道を志す。「自分らしく生きられるように」ヒーローが手探りで見つけてきた「普通」の壁への挑戦とは。
国内に約29万7千人いる聴覚障がい者には、「コミュニケーション」の壁が常に立ちはだかります。障害者職業総合センターの報告書によると、一般企業に就職した聴覚障がい者の3～4割が1年以内に離職。その大きな要因となっているのが、やはりコミュニケ―ションの問題です。
聴覚障がい者の多くは、相手の口の形を読み取る口話法のほか、手話、筆談、補聴器などを場面によって使い分けています。とくに手話については、国際的な動きと連動して、国内では2011年8月に手話を「言語」として明記した改正障害者基本法が公布。いま全国の自治体で、手話の普及を進める手話言語条例を制定する動きが広がっています。地域や学校などあらゆる場所で手話を使った意思疎通を可能にすることで、聴覚障がい者が心豊かに暮らせる共生社会を目指しています。
作品へのコメント
生田研一
文部科学省ユネスコ協力官(SDGs教育担当)
「聞こえる人に対して憎しみみたいな気持ちを持っていた。チャンスをくれなかったから」。この言葉は、耳が聞こえないことを真に障害たらしめているのは、耳が聞こえる人が持つ「偏見」だという指摘である。そして、「私は私」と思うことで、他者を許すことができたと続ける。「誰一人とり残さない」ためには、1人ひとりが抱える多様な「普通」を、1人ひとりが想像し、尊重することが必要だと改めて気付かせてもらえました。
鈴木悠平
株式会社閒 代表取締役
「目は口ほどに物を言う」ということわざがある。視覚や聴覚に障害のある人や、目を合わせることを良しとしない文化圏の人とは、共有可能だろうか。生まれ持った身体、置かれた環境、重ねた経験によって、私たちはそれぞれの「当たり前」を生きている。大きな声を出したり、身体に触れたりすることがままならない世界になって、「当たり前」が揺さぶられた。皮膚で分かたれたあなたとわたし。「同じ」にはなれない。だからこそ、想像したい。
- 5 ジェンダー平等を実現しよう
- 11 住み続けられるまちづくりを
女性が担う寺の進化を考える10分
TEMPLE WOMEN800年を繋ぐお寺の女性たち
- Director 山崎エマ
-
京都で800年の歴史を持つ宝蓮寺を未来へ繋ぐ3人の女性の物語。次期住職の師恩と婚約し初めて寺に入る晴香。師恩の母であり、代々男性が継いできた寺を継承する坊守・和美。そして次世代の寺の在り方を問う師恩の姉・阿梨耶。それぞれの葛藤と輝きを見つめる。
いま日本のお寺は岐路を迎えています。文化庁の宗教年鑑（2019年版）によると、全国の仏教系寺院の数は76,872。そのうち20,000以上のお寺が、後継者不足などで住職がいない「無住寺院」であるといわれています。主要10宗派の僧侶ら「教師数」は約91,000人で、20年前から約12,000人減少。女性は1割程の約9,500人にとどまっています。
人々の生活とお寺の関係が希薄になっていくなか、危機感を強める仏教界は、仏教の教えとSDGsの親和性に注目し始めています。全日本仏教会は、2018年11月に開催したWFB世界仏教徒会議日本大会で「東京宣言」を採択し、そのなかで「SDGsの実現を支援する」と宣言しました。いま仏教界でも「ジェンダー平等」が大きな鍵になっています。
作品へのコメント
長島美紀
一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク
800年続くお寺を存続させる。とてつもない歴史の重圧を感じながら次世代の若者が悩み、考え、行動する姿は静謐（せいひつ）で、そして美しい。
お寺で女性が「住職の奥さん」という役割だけを期待される時代は終わった。
意志を持って学べば、ジェンダーの垣根を越えて、お寺で主体的に活動することができる。新しいお寺の在り方を考えさせてくれる作品です。
西永亜紀子
SDGsおてらネットワーク代表/築地本願寺SDGsプロジェクトチームリーダー
800年続くお寺の坊守（住職の配偶者）としての役割は、想像以上のプレッシャーがあります。しかし同時に、この「800年」という事実は、何物にも代えがたい地域の財産でもあります。住職一家、門信徒、地域が一体となって守り続けてきた「宝蓮寺（ほうれんじ）」という財産を、若い世代が継承してゆく物語。連綿と続く歴史の重みと新しい感性が交わり、この先どのようなストーリーを紡いでゆくのか、今後もそっと見守りたくなるような映像です。
- 1 貧困をなくそう
- 10 人や国の不平等をなくそう
孤独と共生について考える10分
The Last Mile 最後の1マイル
- Director 深田志穂
-
NPO法人「山友会」は、40年近く東京・山谷を拠点に路上生活者を支えてきた。路上生活者が直面する孤独と現実、そして支援者の奮闘を描く。会の代表でカナダ人のルボ・ジャンさんと元・路上生活者の間に刻まれた絆とは？
近年の日本の貧困問題は、1998年にベストセラーとなった経済学者・橘木俊詔氏の著書『日本の経済格差』を機に注目され、2008年のリーマンショックによる派遣切りを契機とした「年越し派遣村」で大きな社会問題となりました。
厚生労働省の調査によると、日本の相対的貧困率は15.4%（2018年）、国民のおよそ6人に1人が、年間127万円（等価可処分所得の半分）を下回る所得で生活しています。この数字は1985年の12%から緩やかに上昇していて、厚労省はその要因として、高齢者世帯や一人親世帯のシェア増加を挙げています。経済協力開発機構（OECD）の調査でも、先進国で日本の貧困率は上位。日本社会において「貧困」は、ますます身近な問題になっているのです。
作品へのコメント
青柳仁士
一般社団法人SDGsアントレプレナーズ代表理事／元国連職員
「自分でできなくなったら終わり」 ― 手伝いを拒否し、覚束ない足取りで自転車を押す路上生活者の方の姿から、終わりと背中合わせの貧困状態と、それを知りながら誰かを頼ろうとも思わない孤独な心境が痛切に伝わってきます。「助けが必要な孤独な人を誰かが気に留めて、社会を創ってあげなければいけない」というジャンさんの想いと行動は、SDGsの掲げる「誰一人取り残さない」という理念の本質的な意味を教えてくれます。
大西連
認定NPO法人自立生活サポートセンター・もやい理事長。政府のSDGs推進円卓会議構成員。
東京山谷。そこは、戦後の復興を支えた日雇い労働者の街。簡易宿泊所が並び、野宿する人の姿も多い。また、現在は、高齢の生活困窮者が多く住む街でもある。
この街で彼らとともに生き、一緒に時を重ねてきた、「山友会」とその代表のジャンさん。コロナ禍でより「孤立」し行き場を失くした人たちと、それを支える人たちの姿から、支援とは何か、SDGsが目指す「誰ひとり取り残さない」をどう実現するのかを問いかけられる。
- 10 人や国の不平等をなくそう
暗闇の中から光を見つける10分
SunCatchers【バリアフリー版】
- Director 伊藤詩織
-
4年前に突然視力を失った石井さんは、光のない世界での新しい生活を余儀なくされた。幼い我が子の顔が見えなくなる、家の中でも自由に動けないなど混乱を乗り越えながら思い出したのは過去に体験した暗闇の中で視覚障がい者と出会い、体験する施設だった。
石井さんはフィルムのなかで、こう言います。「視覚障がい者という一つの言葉のなかに、すごいダイバーシティがある」。先天性と後天性。まったく見えない全盲、光は感じられる光覚、メガネをしても視力が弱い弱視、色の見え方が違う色覚異常。さらに、見える範囲が狭まる視野狭さく、視野の半分が欠ける半盲、歪んで見える変視症……。症状は多岐にわたり、それぞれが必要とするサポートは異なります。
日本の視覚障がい者は約32万人。それまで外出時に付き添うのみだったガイドヘルパーですが、2011年には、代読・代筆などもサポートする「同行援護」制度が整備されました。国の福祉サービスは少しずつ拡充されつつありますが、さらに多様な障がい者一人ひとりを“知る”必要があります。
作品へのコメント
生田研一
文部科学省ユネスコ協力官(SDGs教育担当)
男性は「障碍者が持っている心のバリアがある」と語る。この気づきは、「（障碍者を含めた）誰もが、自身の立場・状況から考え、行動する」ことが、より人々が受け入れ合う社会を築くために重要だということ。そして、（ラストシーンで述べられる）「手の届く範囲の笑顔を守る」ことが、そのための大切な最初の一歩であり、「（多様な）不平等の是正」を含めた「誰一人取り残さない世界」の実現のために必要なアプローチでもあるだろう。
鈴木悠平
株式会社閒 代表取締役
今日も明日も、この日常は続いていく。それが当たり前だと思っていた。未来が見えなくなったとき、私たちは何を思うのか。失ったという事実を受け止めるより先に、新しい"日常"が押し寄せてくる。絶望に飲み込まれそうになったとき、わたしと世界をつなぎ直してくれるのは、変わらずそこにいてくれる「あなた」の存在。見えなくても、光はそこにある。不確実な現代を生きる私たちの足元を、明るく照らしてくれる作品です。
- 5 ジェンダー平等を実現しよう
- 8 働きがいも経済成長も
母親の進化を知る10分
私たちは、自分を否定しない
- Director 高島太士
-
母親は、子供のために人生を生きるのか、自分の人生を生きるのか。自分を主語にして話せない、日本の母親たちが感じてきたジェンダーギャップ。いま、母親が変わろうとしている。あなたは自分を主語にして、ちゃんと話せる場所を持っていますか。
安倍晋三首相は、2020年までに日本のリーダー層の女性割合を3割にすると宣言し、成長戦略の柱の一つとして「女性活躍」の旗を掲げてきました。2015年には、女性が働きやすい環境整備を企業などに求める女性活躍推進法が成立。しかし、いまも多くの女性たちが「ガラスの天井」を感じているのが実情です。
国際労働機関（ILO）が2019年3月に発表した報告書によると、2018年に世界の管理職に占める女性の割合は27.1％。日本は12％と主要7カ国（G7）で最下位でした。さらに役員に占める女性の比率（2016年時点）となると、世界の平均約23％に対し、日本は3.4％と極めて低い数字となっています。
作品へのコメント
生田研一
文部科学省ユネスコ協力官(SDGs教育担当)
作品に登場するコミュニティ活動の根底にあるのは、既存のシステム・規範・価値観が現状に合わなくなってきている、という問題です。時代とともに仕事・家族の在り方が変わるなかで、これまでの“母親像”に無理が出てきています。そうした問題意識を個人レベルで突き詰め、行動する。そして1人でできないことも、みんなの価値をつないでより大きな運動にしていく。それが、まさにSDGsなのです。
三輪敦子
（一財）アジア・太平洋人権情報センター（ヒューライツ大阪）所長／SDGs推進円卓会議構成員
母親にとって最も危険なのは「密室育児」。私自身の経験です。神話であるはずなのに私たちを縛っている「3歳児神話」。誰かの言葉がふっと気になる瞬間。母親らしさの呪縛。そんな思いを解き放ってくれるのは、安心して自分の気持ちを語れる「場」であり、同じ思いを共有する「仲間」の存在です。スイーツを楽しむ和みの時間が、「私」のしんどさ、厳しさ、悩みを自由に出せる場になり、「変えたいこと」を語り合える場になれば、きっと日本は変わります。
- 5 ジェンダー平等を実現しよう
- 11 住み続けられるまちづくりを
女性の孤独な闘いを知る10分
SHADOW PIECE
- Director 後藤美波
-
60年代、オノ・ヨーコや草間彌生らとニューヨークの芸術運動に参加した塩見允枝子。「女性だから不利だと感じたことは一度もない。ジェンダーについて考えたことがない」と言う彼女には、子育てしながら必死に創作活動をつづけた過去があった。
塩見さんが世界に飛び出した1960年代、国連では女性の権利を確立するために女性差別撤廃宣言（1967年）が採択されました。それから半世紀、日本の女性たちは、まだまだ「格差」の中に生きています。
スイスのシンクタンク「世界経済フォーラム（WEF）」が2019年12月に発表したジェンダーギャップ（男女格差）指数で、日本は前年から順位を11位落とし、過去最低の121位（153カ国中）となりました。これは先進国で最低水準です。指数は、「経済」「政治」「教育」「健康」の4分野における格差を分析したもので、日本は特に政治（144位）と経済（115位）の分野で世界水準から大きく取り残されています。
作品へのコメント
長島美紀
一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク
塩見允枝子さん本人は、フェミニズム運動に身を投じたわけではなく、自分ができる範囲で家庭とアートを両立させ、実践してきました。「継続することこそがフェミニズム」というメッセージには重みがあります働いていると、「出産・育児」や「家族」の問題で仕事を辞めるかセーブするか選択しなければならないときもあります。塩見さんの生き方は、その一つの回答だと言えるでしょう。
横田浩一
横田アソシエイツ代表取締役/慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授
この作品は、塩見允枝子というアーティストの人生を描きながら、女性にとっての「仕事」と「家庭」の両立がテーマとなっています。監督の質問に対して塩見さんは、女性の代表としてではなく、すべて「自分が」という一人称で語っていたのが印象的でした。物事を「自分事」として捉えていることが、行動力につながる。そして、その強さがあるからこそ「アートには男も女も関係ない」と言えるのです。
- 1 貧困をなくそう
- 3 すべての人に健康と福祉を
- 5 ジェンダー平等を実現しよう
家族との生き方を知る10分
DUMP MATSUMOTO
- Director チェンハンシン
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悪役女子プロレスラーとして一世を風靡したダンプ松本さん。貧しい家庭や父との確執をバネにプロレスの道へ進みました。レスラーとしてデビューした当時は、「女性への偏見」が社会に蔓延していた時代。女性の枠に囚われない彼女が今思うことは--。
ダンプ松本さんが活躍した1980年代は、世界の潮流に合わせて日本でも性差別撤廃の動きが進んだ時代でした。しかし、世間が求める“女性像”から離れることは、いまも簡単なことではありません。
国連開発計画（UNDP）が今年3月5日に公表した「ジェンダー社会規範指数」では、世界人口の8割を占める75カ国・地域（日本を含む）を対象にした調査で、88％の人が女性に対して何らかの偏見を持っていることがわかりました。「男性のほうが政治指導者に向いている」と考える人が約5割、「経営者層に向いている」は約4割、「男性が妻に暴力をふるうことは正当だ」と主張する人も約３割いました。
作品へのコメント
大崎麻子
NPO法人Gender Action Platform/公益財団法人プラン・インターナショナル・ジャパン理事
可愛さ・健気さが売りのアイドルが席巻するTV界に現れたのが、強さ・破壊力を体現する女子プロレスラー。熱狂の立役者だったダンプさんのストーリーは、家庭内暴力が容認されていた昭和の家族像をなぞっています。DVという概念も、法律も、支援も無い時代。DVが子どもに与える影響など顧みられなかった時代。ダンプさん母娘はそんな時代を生き延びたサバイバーですが、改めて「家族の絆」の正体とは何かを考えさせられます。
長島美紀
一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク
「強い悪役」というダンプ松本さんの生き方は、女性はこうあるべきだというロールモデルを打ち砕く存在だったと言えます。人気が出れば出るほど、悪役レスラーとして社会から排除される。そのジレンマを抱える一方で、「強い存在」への憧れが、いまも女性ファンたちの心を捕らえています。そしてこの作品は、貧困家庭に育ち、“父の暴力”を憎んだ彼女にとって「家族の再生」の物語でもあります。
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- 11 住み続けられるまちづくりを
- 3 すべての人に健康と福祉を
Director／望月冬子
島が全てを受け入れたー心を閉ざした青年が人口わずか82人の悪石島に移住し奇祭「ボゼ」役を担うまで
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- 3 すべての人に健康と福祉を
- 8 働きがいも経済成長も
Director／三宅流
「最高にオシャレな介護ケアブランドを」乳がんを乗り越えた若き起業家の挑戦
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- 11 住み続けられるまちづくりを
Director／山田裕一郎
消滅危機のアイヌ語を守る 恋に落ちてアイヌ語講師になった男
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- 15陸の豊かさも守ろう
- 11 住み続けられるまちづくりを
Director／松原保
ヒマラヤに棲む「天空のトラ」、その謎に迫る映像を独占入手
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- 4 質の高い教育をみんなに
- 10 人や国の不平等をなくそう
Director／山本妙
"心目(しんもく)" 〜躍進する中国社会の片隅で、暗闇に光を見出そうとする人々の物語〜
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- 10 人や国の不平等をなくそう
- 16 平和と公正をすべての人に
Director／久保田徹
「誰しもが難民になる可能性があることを知るべきだ」イエメンの未来を描いた青年が、韓国で直面する現実
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企業の取り組み
社会を持続可能にする
これからの投資方法
SDGsに欠かせない
「ESG投資」とは？
Supported by
環境・社会・企業統治を
重視する
「ESG投資」という言葉を知っていますか？ ESGは「環境（Environment）」「社会（Social）」「企業統治（Governance）」の頭文字を並べたもので、企業がいかに環境問題や社会課題の解決に向けて取り組んでいるか----を重視・選別して投資することをいいます。これからの企業は、ただ利益を追求していればいいわけではありません。そこが、これまでのような業績重視の投資と大きく違う点です。ESG投資は、ESGに取り組む会社を応援する意味もあるのです。
ESG投資でSDGs達成に
貢献する
ESG投資の投資先を選ぶとき、いま重要な指標となっているのが、企業のSDGsに対する取り組みです。ESG投資によってSDGsの達成に貢献する----つまり、投資を通じて世界を良くしようという考え方が世界の大きなトレンドになっているのです。その意識は、日本でも急速に広がりつつあります。大和証券グループは、こうした幅広い社会課題の解決に取り組んでいる企業と、投資をしながら社会貢献をしたいと考えている人々を、金融を通じて結び付ける役割を担っています。
大和証券グループの取り組み
ESG投資を加速させるSDGs債
ESG投資は、株式だけでなく債券もあります。特に、SDGsに貢献する事業のために資金を調達する債券を「SDGs債」といいます。大和証券グループは国内でいち早く、個人向けにこのSDGs債を取り扱ってきました。グリーンボンド（環境問題）、ウォーターボンド（水問題）、アグリボンド（農業問題）、インクルーシブ・ビジネスボンド（途上国の貧困問題など）----。2008年に取り組みを始めて以来、国内市場の個人向け累計販売額は7,352億円（2020年3月末時点）、シェアにして国内のほぼ半分を占めています。
デジタル・ネイティブ世代に向けて
CONNECTの新しい取り組み
CONNECTは、大和証券グループがデジタル・ネイティブ世代に向けてつくった、新しい証券会社です。コンセプトは、「未来をつくる、１株と出会おう」。初めての人でも、スマートフォンのアプリで簡単に快適に取引ができる仕組みを整えました。これから投資を始めてみようかなと考えている若い人たちに意識してもらいたいこと----。その一つが、投資先の企業がどのように社会課題に取り組んでいるか、というSDGsの視点です。
積極的に社会課題の解決に取り組む企業に投資することが、この社会をよりよくしていくためにいかに必要か——。それを楽しみながら簡単に体験できるのが、スマホ用ゲーム「ひよこ社長のまちづくり」です。CONNECTが「投資」を知ってもらうために企画・開発したもので、ゲームのなかでプレーヤーは投資家として“自分の街”を発展させていきます。そして、その過程で直面する「水産資源の枯渇」や「土壌汚染」などの問題を解決することで、投資することの意義を学ぶことができます。
私たちYahoo! JAPANはSDGsの達成に向け、様々な取り組みを行っています。
基本方針 ‐重点課題と数値目標・SDGsへの貢献‐
『教育プログラム』
DOCS for SDGsでは、2020年度を通じて、中学・高校と連携して、ドキュメンタリー映像を用いたアクティブ・ラーニング型教育プログラムを実施してまいりました。現在、新年度に向けて新たな教育カリキュラムを準備しており、2021年7月上旬を目処に受付を開始させていただきます。
- 4 質の高い教育をみんなに
授業カリキュラム例
※実際のカリキュラムは先生と
綿密な打ち合わせの上決定します。
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Step1事前課題
事前に教材動画を閲覧し、その映像のニュース見出しを考えます。
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Step2内容説明
事前課題の結果共有と、授業の進め方・課題を説明します。
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Step3グループワーク
生徒が班に分かれて、どういった見出しが良いかディスカッションします。
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Step4作品発表
各班ごとに出来上がった作品と、選定理由をクラス全員に共有します。
生徒の発表内容
「仮に東京が2m海面上昇したとしたら、どんなニュースの見出しをつけるか」という課題に対する生徒たちの発表内容です。海面上昇シミュレーターを用いて、実際の地図上での影響を確認しながらワークを進めました。
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油断大敵 川から始まる東京浸水
東京で海面上昇が起きたら、荒川に沿って内陸にも浸水が広がっていくのがシミュレーターをで分かったので、海に面していない地域も安心できないことを伝えたくて「油断大敵」というワードを入れました。
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夢の国は海の国へ 迫る水没の危機
誰もが知っているディズニーランド周辺の影響を調べて、海面上昇を身近に感じてもらうためのテーマ選びを意識しました。
「海の国へ」というワードも多くの人が興味を持つと思い、この見出しにしました。 -
地下鉄利用者に大打撃海面上昇
シミュレーターで調べていくと、地下鉄も海面上昇の影響を受けることが分かりました。
地下鉄は通勤や通学で利用する人も多く、東京の日常が奪われてしまうと思ったのでこの見出しを考えました。 -
海面上昇が原因？ゴミ処理不可に
海面上昇するとゴミ処理ができない、ゴミ処理ができないと暮らしに影響が出るという点に気づきました。
日常生活に影響が出る点を見出しにすることで、多くの人にも興味をもってもらえるのではと考えました。
生徒の感想
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みんなと協力して意見をまとめ、それを共有することで理解がより深まるし楽しく受けられたのでまたやりたいなと思いました。
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いままで私はSDGsは目にみえるもの（身の回りに起こってるもの）でしかしらべてなかったのですが、世界で現実に起こってるものがそんなに大変な事だと知りました。
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今までやったSDGsの勉強と違う視点や方法で触れることができて面白かった。
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ワークショップでは自分の意見を相手に伝えたり、相手の意見と自分の意見をまとめて発表したりというのが、思ってた以上に大変でした。
実施校と先生の声
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学校法人山崎学園
富士見中学校高等学校 山内咲季 先生地球温暖化による海面上昇は日常生活への影響が見えにくい分、生徒にとって実感が湧きにくいテーマです。動画を用いたワークショップによって様々な人・場所への影響を想像し、それをどのように伝えるのかを考えることで、問題をより身近に感じたのではないかと思います。
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熊本市立北部中学校 野口哲 先生
最初に動画を観ることで、現実に起きている世の中の事象を生徒自らのこととして考えるきっかけとなりました。持続不可能性に気付いたからこそ、主体的に深い議論が交わされたと思います。生徒の価値観と行動の変革を促すことのできる教材であり、子供と教師が学びを共に創造できる実感を共有する貴重な経験でした。
2021年７月より新プログラム提供準備中
SDGsサポーター＆エキスパート
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生田研一
文部科学省ユネスコ協力官(SDGs教育担当)
一人ひとりが社会課題の存在を切実に感じ、「できることから今始める」ことがSDGs達成への何よりの近道です。「よりリアルに、そして、切実に伝えていく」この取組の可能性に期待しています。
プロフィール
東京大学大学院総合文化研究科修士課程修了。文部科学省に入省した後、SDGs教育の普及促進等の教育行政及び文化行政等に携わった後、株式会社エクサウィザーズに参画。
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大崎麻子
NPO法人Gender Action Platform/公益財団法人プラン・インターナショナル・ジャパン理事
見たい。知りたい。わかりたい。「世界とはこういうものだ」という抑圧に満ちた時代ほど、この素朴な欲望を叶えるアートやサイエンスが求められます。CREATORS Programが、サステナブルな社会に向けた、変革の原動力になりますように。
プロフィール
ジェンダー平等と女性のエンパワーメントの実現に向けて、フリーの専門家として国内外で幅広く活動中。国連プロジェクトから地方自治体の取組みまで、幅広く手がけている。
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長島美紀
一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク
クリエイティブは、わたしたちの意識を喚起させ、一歩を踏み出す勇気をくれる。映像を通じて、世界が「誰ひとり取り残さない」社会へ、一人ひとりの意識と行動が生み出されることを期待している。
プロフィール
これまでNGOや財団でキャンペーンや支援事業などに従事してきた。現在SDGs市民社会ネットワークでは広報・普及啓発事業を担当している。
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三輪敦子
（一財）アジア・太平洋人権情報センター（ヒューライツ大阪）所長／SDGs推進円卓会議構成員
今年は3月8日の国際女性デーを特集した新聞やテレビがいくつもありました。数年前からは大きな大きな変化です。女性の声を聞きましょう。女性の声をあわせましょう。女性が変わり男性が変われば「続く未来」「豊かで温かな未来」が生まれます。SDGs目標5「ジェンダー平等」は、社会と世界を変えます。SDGsへの扉を開けるための鍵です。
プロフィール
日本赤十字社外事部、国連女性開発基金（現UN Women）アジア太平洋地域バンコク事務所、（公財）世界人権問題研究センター等において、ジェンダー、開発、人道支援、人権分野の様々なプログラムの実施支援や調査・研究に携わってきた。
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横田浩一
横田アソシエイツ代表取締役/慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授
SDGsの本質の一つは「異なる社会のつながりから得られる変革」。自分と価値観の違う人たちの社会課題を知り、共感することは大変重要です。ドキュメンタリーにはそのきっかけとなる大きな役割があり、大いに期待しています。
プロフィール
企業のマーケティング、HRM、SDGsコンサルティングやSDGsをテーマにした教育に取り組む。釜石市地方創生アドバイザー。セブン銀行SDGsアドバイザー。主著に『SDGsの本質』等多数。
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青柳仁士
一般社団法人SDGsアントレプレナーズ代表理事／元国連職員
SDGsとは持続不可能になってしまった今の世界を持続可能なものに変えるための77億人の統合行動です。既に市場環境や社会構造に様々な変化が起きていますが、達成の鍵は一人一人の共感の広がりにあります。地球規模の課題に共感し、解決の取り組みを自分事化していくにあたり、ドキュメンタリー映像は強力なツールになります。
プロフィール
SDGsが開始された2016年に、国連開発計画（UNDP）の広報官として日本におけるSDGsの広報普及に従事。SDGs達成に向けた企業戦略と新規事業の創出が専門。
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加治慶光
シナモンAI 取締役会長兼チーフ・サステナビリティ・デベロプメント・オフィサー（CSDO） 鎌倉市参与
SDGsは人々の中にバラバラに存在する良心と希望のかけらを紡いで、世界を変えるうねりを起こす仕組みと感じています。SNSの普及とともに世界的に注目される形式を通じ、新しい才能、ユニークな視点、心を揺さぶる表現を広げ、世界を変えるようとするプログラム、一人でも多くの方々に接していただきたいと思います。
プロフィール
首相官邸勤務時にMDGsに触れた後、アクセンチュアにてSDGs推進に従事。現職にて企業戦略とSDGsの両立を目指す。自治体における持続可能性の実現も推進中。
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大西連
認定NPO法人自立生活サポートセンター・もやい理事長。政府のSDGs推進円卓会議構成員。
SDGsと言われても、じゃあ自分は何をしたらいいの？国や大きな企業が取り組むべきことじゃないの？と思ってしまう人も多いと思います。でも、まず知ることから始まります。世界で、日本で、地域で、そして、自分の身近なところでも起きている「変化」について、2030年までに私たちが目指す社会はどのようなものなのか、について。いま、できることから始めましょう。
プロフィール
1987年、東京うまれ。2010年頃から生活困窮者支援に携わる。著書に『すぐそばにある「貧困」（2015年ポプラ社）など。2013年よりYahoo!ニュース個人のオーサーも務める。
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鈴木悠平
株式会社閒 代表取締役
SDGsに掲げられたたくさんの「目標」。そこに手触りと体温を与え、私たち一人ひとりの暮らしと結んでくれるのが「物語」です。本企画の参画クリエイターのまなざし、取材対象と紡いだ関係、その結実としてのドキュメンタリー作品たち。それらはきっと、私たちの世界を豊かにしてくれるはず。
プロフィール
文筆家。ひと・もの・ことの閒(あわい)に横たわるなにかを見つめて、掬って、かたちにしたり、しなかったり、誰かに贈ったり、分かち合ったりしています。
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西永亜紀子
SDGsおてらネットワーク代表/築地本願寺SDGsプロジェクトチームリーダー
ゴールの2030年まで残すところあと10年。SDGs達成の鍵は、人々がいかにして社会課題を自分ごととして捉えられるか、という所。クオリティの高い映像を通して社会のイシューを知り関心と共感を呼ぶこの取り組みがゴールへの後押しとなる事を願っています。
プロフィール
浄土真宗本願寺派僧侶。2018年、仏教の教えを通してSDGsを推進する団体「SDGsおてらネットワーク」を立ち上げる。また現在「築地本願寺SDGsプロジェクトチーム」としても活動中。
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斉藤善久
神戸大学大学院国際協力研究科准教授/NPO法人日越ともいき支援会顧問/NPO法人日越交流センター兵庫顧問
どこかを目指す前に、現状を確認しよう。そして、身近なところからコミットしよう。ドキュメンタリーは、普段の生活からは見えなかった様々な状況を見せてくれます。そして、それらの状況が意外に身近で、私たちの日々の生活と無関係ではないことを教えてくれます。世界は変えられる。まずは、知るところから始めましょう。
プロフィール
専門は日本とベトナムの労働法。ベトナム人労働者などの支援活動を通じて問題状況を把握し、法改正の提言などへとつなげる研究スタイル。どうせやるなら楽しむタイプ。
SDGsサポーター：SDGs全般に詳しい専門家
エキスパート：貧困、ジェンダーなどSDGs各ゴールのジャンルに詳しい専門家
About Us
私たちYahoo! JAPAN CREATORS Programは「人々の心を動かして、社会課題を解決する」をミッションにクリエイターの作品発信をサポートしています。ドキュメンタリーが描く社会課題を、SDGsが掲げる17の目標それぞれに呼応させて、DOCS for SDGsページで作品を発信していきます。
DOCS for SDGsは、UPDATE DOCUMENTARY PROJECT（以下UDP）から生まれました。UDPでは国境をも超えて時代に求められるドキュメンタリーの新しい形を、クリエイターとともに模索しています。
DOGS for SDGsは、大和証券グループ本社様よりSDGsの推進・啓蒙を目的として、協賛いただいています。本企画で取り上げたドキュメンタリー動画はすべて、Yahoo! JAPAN CREATORS Programまたはクリエイター本人が編集権を持ち、責任を持って企画・編集を行っています。
Yahoo! JAPAN CREATORS Program はSDGsを応援します。
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※当サイトの内容は、国連によって承認されたものではなく、国連やその関係者、加盟国の見解を反映したものではありません。
国連広報センターのSDGs特集